旧車の自動車保険はどう選ぶ？RX-7の実契約と車両保険の注意点

旧車であっても、対人・対物賠償などを含む任意保険に加入できるケースはあります。ただし、保険会社、車種、型式、初度登録年月、改造の有無、使用目的などによっては、インターネットだけで見積もりを完了できなかったり、車両保険を付けられなかったりする場合があります。

本記事では、筆者が所有する平成元年式マツダ・サバンナRX-7（FC3S）の契約例を紹介しながら、旧車の任意保険を検討するときに確認したいポイントを整理します。掲載する保険料や補償内容は筆者個人の一例であり、同じ車種でも契約条件によって結果は異なります。

引受可否・保険料・補償範囲は保険会社と契約条件によって異なります。最終的な判断は保険会社または代理店への確認、および最新の約款・重要事項説明書をもとに行ってください。

この記事のポイント

• 旧車でも任意保険に加入できる場合と、個別確認が必要な場合の違い
• 平成元年式RX-7（FC3S）の実契約例と条件の詳細
• ネット型・代理店型・クラシックカー向け保険の比較と向いているケース
• 旧車で検討したい補償・特約の考え方
• 見積もり前のチェックリストと用意すべき資料

旧車でも任意保険に加入できる？

• 任意保険と車両保険は分けて考える
• オンラインで見積もれない車両がある
• 改造車・型式不明車・並行輸入車の注意点

任意保険と車両保険は分けて考える

旧車の保険を検討するうえでまず重要なのは、「任意保険全般への加入可否」と「車両保険の付帯可否」を分けて考えることです。

対人賠償・対物賠償・人身傷害保険などを含む任意保険については、年式が古い車であっても加入できるケースがあります。一方、車両保険については、年式や型式によって設定できる金額の上限が低い、またはオンラインでは付帯できないという場合があります。

「旧車は保険に入れない」という情報を目にすることがありますが、それは主に「車両保険の付帯が難しい」という意味で使われているケースがほとんどです。任意保険そのものに加入できないケースとは区別して理解することが大切です。

オンラインで見積もれない車両がある

ネット型自動車保険では、型式や車種を入力するとオンラインで見積もりが完了する仕組みが一般的です。しかし、以下のような車両はウェブ上の型式検索に表示されず、オンライン見積もりを完了できないことがあります。

• 車検証上の型式が「不明」と記載されている車両
• 海外からの並行輸入車
• 大幅な改造が行われ「改」と記載されている車両
• 型式そのものが登録されていない特殊な車両

ただし、オンラインで見積もれないことと、任意保険に一切加入できないことは同じではありません。電話窓口や保険代理店で個別に確認できる場合があります。

改造車・型式不明車・並行輸入車の注意点

改造内容、型式の記載状況、輸入形態などによっては、保険会社の引受基準に合致しない場合があります。型式が確認できるだけで契約が保証されるわけではなく、改造の有無・内容によっては引受不可となることがあります。

改造車や型式不明車を所有している方は、改造内容を正確に申告したうえで保険会社の電話窓口または旧車・特殊車両の取り扱い経験がある代理店に相談することを検討してください。

平成元年式RX-7の自動車保険契約例

以下は筆者が2026年5月時点で契約している一例です。保険料は、等級、事故歴、年齢、免許証の色、居住地域、使用目的、年間走行距離、補償内容、割引などによって変わります。同じFC3Sでも同額になるとは限りません。

• 保険料と契約条件
• 車両保険を付けなかった理由
• この保険料を一般化できない理由

保険料と契約条件

筆者が契約しているのはソニー損害保険の自動車保険です。対象車両は平成元年式マツダ・サバンナRX-7（FC3S）で、初度登録から約37年が経過した旧車です。現在もネット型自動車保険を継続契約できています。

筆者の条件では年間3万円未満となっています。ただし、新規加入時の6等級や若年運転者の場合は保険料が大きく異なります。居住地域やその他の割引条件も保険料に影響します。

なお、自動車保険料は型式別料率クラスだけで決まるものではありません。車種・型式のほか、ノンフリート等級、事故有係数適用期間、年齢条件、運転者の範囲、使用目的、年間走行距離、地域、補償内容など複数の条件によって決まります。型式別料率クラスは、そのうち車両の型式ごとのリスク差を保険料へ反映する仕組みです。（参考：損害保険料率算出機構「型式別料率クラス」・2026年6月確認）

車両保険を付けなかった理由

筆者は、提示された車両保険金額、追加保険料、保有資金、年間走行距離などを検討した結果、車両保険を付けず、自車の損害は貯蓄で備える方針を選びました。これは筆者個人の判断であり、盗難や全損時の損失を自己負担できない方に同じ選択を推奨するものではありません。

車両保険を付けない場合、一般的に自分の保険で補償できない損害には以下が含まれます（実際の対象範囲は保険商品・契約内容によります）。

• 単独事故による自車の損害
• 当て逃げ
• 盗難
• いたずら
• 火災や自然災害
• 相手が無保険または資力不足の場合の回収不能分
• 自分にも過失がある事故の自己負担分

車両保険を付けるかどうかは、設定可能な車両保険金額、追加保険料、自車の修理代や盗難損失を自己負担できるかどうか、保管環境なども踏まえて判断してください。

この保険料を一般化できない理由

筆者のFC3Sについては、現在もネット型自動車保険を継続契約できています。筆者のように車検証上の型式が確認でき、保険会社の引受条件を満たす車両であれば、年式の古い車でもネット型保険を選べる場合があります。ただし、型式が確認できることだけで契約が保証されるわけではありません。

また、28,950円という保険料は、18等級・本人限定・30歳以上・年間走行距離3,000km以下・ゴールド免許・車両保険なしという特定の条件が重なった結果です。同じFC3Sを所有していても、等級・年齢・使用目的・補償内容・居住地域が異なれば、保険料は大きく変わります。

旧車で車両保険を付けにくいといわれる理由

• 市場価格と設定可能な保険金額の差
• 経済的全損になる可能性
• 購入価格や査定資料を用意して相談する

市場価格と設定可能な保険金額の差

車両保険金額は、契約者が市場価格を見て自由に設定できるとは限りません。一般的な自動車保険では、型式や初度登録年月などをもとに保険会社が提示する範囲内で車両保険金額を設定します。

年式の古い車では、設定可能な金額が低くなったり、オンラインでは車両保険を付けられなかったりする場合があります。一方、近年の中古車市場で価格が上昇している車種では、実際の購入価格や市場価格と、一般的な保険で設定できる車両保険金額に差が生じる可能性があります。

ただし、旧車であれば必ず保険金額が低くなるわけではなく、個別相談や資料の提出によって確認される場合もあります。購入時の契約書、査定書、整備記録、車両写真、同等車の販売事例などを用意し、保険会社または代理店へ相談してください。

経済的全損になる可能性

旧車では純正部品の生産終了や、修理対応できる工場の不足によって、修理方法や費用の見積もりに時間がかかる場合があります。また、修理費が車両保険金額や事故時の車両価値を上回ると、経済的全損と判断される可能性があります。

「物理的全損」は車両の損傷が著しく修理不可能な状態を指し、「経済的全損」は修理費が事故時の車両価値（時価額）を超えるため修理よりも全損処理が合理的と判断される状態を指します。部品がないことだけで一律に全損になるわけではありません。

購入価格や査定資料を用意して相談する

一般的な自動車保険で設定できる車両保険金額が実際の市場価格に満たないと感じる場合は、以下の資料を用意して保険会社または代理店に相談することを検討してください。

• 車両の購入時の売買契約書
• 車両写真（外装・内装・エンジンルームなど）
• 整備記録
• 同等車（同型式・同年式・同状態）の販売事例
• 専門店による査定書

これらを提出すれば希望額で必ず契約できるわけではありませんが、判断材料として提示できます。

ネット型・代理店型・クラシックカー向け保険の違い

旧車の任意保険を検討するうえでの主な選択肢は「ネット型」「代理店型」「クラシックカー向け保険」の3つです。それぞれの特徴を確認し、自身の状況に合わせて比較してください。

• ネット型が向いているケース
• 代理店へ相談したいケース
• クラシックカー向け保険の条件

ネット型が向いているケース

型式が確認でき、ウェブ見積もりの対象となる車両では、ネット型保険も有力な比較候補です。ただし、車両保険の設定可否、ロードサービスの内容、事故対応の方法、修理工場との連携なども含めて比較する必要があります。複数社から同じ条件で見積もりを取り、内容を比較することをおすすめします。

代理店へ相談したいケース

改造車、型式不明車、並行輸入車などは、ウェブ上で見積もりを完了できない場合があります。その場合は、保険会社の電話窓口や、旧車・特殊車両の取り扱い経験がある代理店へ個別相談を検討してください。代理店型であっても、改造内容や車両状態によっては引受不可となる場合があります。なお、修理工場と保険代理店は別の機能を担っており、修理工場が保険会社と交渉できるとは限りません。

クラシックカー向け保険の条件

国内でクラシックカー向け保険を提供している保険会社の一例として、チャブ保険のクラシックカー保険があります。2026年6月時点の公式案内によると、主な対象条件は以下の通りです。

• 製造年から25年以上経過した国産車および輸入車
• 年間走行距離5,000km以内
• 通常走行が可能な登録車両（ナンバー付き）
• 原則として車両保険を付帯
• レプリカ・改造車は引受対象外
• 車両の状態によっては引受不可
• 市場価格、コンディション、保管状況等を考慮して車両保険金額を協定
• 1975年以前製造かつ年間走行距離2,000km以内など、所定条件を満たす場合の割引制度が案内されている

条件や商品内容は変更される可能性があるため、最新情報はチャブ保険の公式案内でご確認ください。（出典：チャブ保険「クラシックカー保険」公式案内・2026年6月確認）

なお、クラシックカー向け保険はすべての旧車を引き受けるわけではありません。一般の自動車保険と単純な保険料比較はできないため、車両価値と加入条件を重視したい方向けの選択肢として位置づけてください。

旧車で検討したい補償と特約

• 対人・対物賠償
• 人身傷害保険
• 対物超過修理費用特約
• 弁護士費用特約
• 盗難を含む車両保険
• ロードサービス

対人・対物賠償

対人賠償・対物賠償は、相手方への賠償責任をカバーする補償です。いずれも「無制限」での設定が一般的に推奨されています。旧車に限らず任意保険の基本となる補償であり、保険料を抑えるためにこの部分を削ることは避けてください。

人身傷害保険

人身傷害保険は、契約条件の範囲内で、治療費だけでなく休業損害や精神的損害などを含む損害額を、約款上の基準に基づいて補償する保険です。補償範囲や保険金額は契約によって異なります。

設定金額は、年齢・収入・扶養家族の有無・他の傷害保険との重複なども踏まえて判断してください。筆者は5,000万円を選択していますが、これが誰にとっても最適な金額であるとは限りません。

対物超過修理費用特約

対物超過修理費用特約は、事故相手の車の修理費が時価額を上回り、相手が実際に修理するなど所定の条件を満たした場合に、その差額の一部を契約上の限度額まで補償する特約です。名称、支払条件、限度額、相手の修理期限などは保険会社によって異なります。

中古車市場で価格が上昇している旧車が相手方の車である場合、修理費が時価額を超えるケースは考えられるため、旧車では検討価値が高い特約です。実際の支払条件の詳細は、各社の約款・重要事項説明書で確認してください。（出典：ソニー損保 重要事項説明書・2026年6月確認）

弁護士費用特約

弁護士費用特約は、もらい事故などで相手方へ損害賠償請求を行う際に、弁護士への相談費用や委任費用などを契約上の限度額まで補償する特約です。

自分に過失がない事故では、自身の保険会社が相手方との示談交渉を代行できない場合があります。このような場合に、損害賠償請求について専門家へ相談・委任する費用をカバーできる特約です。

ただし、車両の評価額や修理費の全額回収を保証するものではありません。利用前に保険会社の承認が必要となる場合や、補償対象外となるケースもあるため、契約内容を確認してください。また「自動車事故のみ」と「自動車＋日常事故」では補償範囲が異なります。他の保険契約との重複がないかも確認することをおすすめします。

盗難を含む車両保険

車両保険を付けるかどうかを検討する際には、以下の点を確認してください。

• 盗難が車両保険の補償対象か（一般条件・車対車＋A条件などによって異なる）
• 設定可能な車両保険金額と現在の市場価格の差
• 盗難防止装置や保管場所に関する申告条件
• 全損時諸費用や代車費用の有無
• 保険金支払いに必要な書類
• セキュリティ対策を行っていても引受や支払いが保証されるわけではないこと

ロードサービス

旧車では出先でのトラブルリスクが高くなる場合があるため、ロードサービスの内容は重要な比較項目です。以下の点を確認してください。

• 保険会社指定工場までの無料搬送距離
• 契約者が指定する工場（旧車専門店など）までの無料距離
• 距離超過時の費用負担
• 帰宅費用、宿泊費用、修理後搬送費用
• バッテリー上がりの対応回数・条件
• ガス欠、キー閉じ込み、脱輪、雪道スタックの対応条件
• 車検切れ・違法改造・故障状態などの対象外条件
• ロードサービス利用が等級に影響するか
• 自動車保険のロードサービスとJAF等が重複していないか

筆者が契約しているソニー損害保険の自動車保険では、2026年6月時点の公式案内によると、保険会社が指定する最寄りの提携修理工場まで距離無制限、契約者が指定する修理工場までは100kmまで無料となっています。ただし、対象条件やサービス内容は変更される可能性があるため、利用時に最新情報をご確認ください。（出典：ソニー損保「ロードサービス」公式案内・2026年6月確認）

旧車では専門店への搬送が必要になる場合があるため、「指定工場まで距離無制限」だけでなく「自分が指定する旧車専門店まで何km無料か」も重視して比較することをおすすめします。

旧車の保険を見積もる前のチェックリスト

見積もりを依頼する前に、以下の項目を確認しておくとスムーズに手続きを進めやすくなります。

• □ 車検証の型式、初度登録年月、用途車種を確認した
• □ 改造内容を正確に申告できる
• □ 年間走行距離を把握した
• □ 使用目的を正しく選択した
• □ 運転する人と年齢を確認した
• □ 現在の等級と事故有係数適用期間を確認した
• □ 車両の購入価格と現在の市場価格を確認した
• □ 車両保険金額の設定可能範囲を確認した
• □ 車両保険なしの場合に自己負担できる金額を決めた
• □ 盗難・当て逃げ・自然災害の補償範囲を確認した
• □ 対物超過修理費用特約の限度額と支払条件を確認した
• □ 弁護士費用特約が他契約と重複していないか確認した
• □ 旧車専門工場までの無料レッカー距離を確認した
• □ 改造・部品・付属品を保険会社へ申告した
• □ 契約前に約款と重要事項説明書を確認した

見積もり時に用意しておくと役立つ資料

• 車検証
• 現在の保険証券または満期案内
• 売買契約書（購入時）
• 車両写真（外装・内装・エンジンルーム）
• 整備記録
• 改造箇所一覧
• 部品・オプションの明細
• 専門店の査定書
• 同等車の販売事例
• 保管場所の情報
• 年間走行距離の記録

これらを提出すれば希望額で必ず契約できるわけではありませんが、判断材料として提示できます。

旧車の保険を選ぶ際の参考パターン

以下は、車両の状態や保有目的に応じた保険選びの参考パターンです。確定的な推奨ではなく、検討の出発点として参照してください。

パターンA：型式が確認でき、保険料を比較したい方

ネット型を含む複数社で、車両保険あり・なしの両方を比較することをおすすめします。以下を事前に確認してください。

• 自車の修理代や盗難損失を自己負担できるか
• 車両保険金額はいくらまで設定できるか
• 追加保険料はいくらか
• 当て逃げ・盗難・自然災害をどこまで補償したいか
• 年間走行距離・保管環境

パターンB：オンライン見積もりができなかった方

電話窓口または旧車・特殊車両に詳しい代理店へ個別相談を検討してください。代理店型であっても必ず契約できるとは限りません。改造内容や車両状態を正確に伝えることが重要です。

パターンC：市場価格に近い車両保険金額を重視したい方

クラシックカー向け保険を含めて比較してください。製造年・走行距離・登録状態・改造の有無などの加入条件があります。すべての旧車が対象となるわけではありません。

パターンD：盗難リスクが高い車種を所有している方

以下を確認したうえで、車両保険の付帯を検討してください。

• 盗難が車両保険の補償対象か（契約条件による）
• 車両保険金額と現在の市場価格の差
• 盗難防止装置や保管場所に関する申告
• 全損時諸費用や代車費用の有無
• 保険金支払いに必要な書類
• セキュリティ対策を行っていても引受や支払いが保証されるわけではないこと

パターンE：複数台を所有している方

以下を確認してください。

• セカンドカー割引の適用可否
• 等級をどの車へ適用するか
• 運転者条件の重複
• 弁護士費用特約や個人賠償特約の重複
• 年間走行距離の申告方法

まとめ

旧車であっても任意保険に加入できるケースはありますが、任意保険への加入可否と車両保険の付帯可否は分けて考える必要があります。

筆者の平成元年式RX-7はネット型保険を継続契約できていますが、これは18等級・本人限定・30歳以上補償・年間走行距離3,000km以下・車両保険なしなど、特定の条件に基づく一例です。

旧車の保険選びでは、保険料の安さだけでなく、車両保険金額の設定可否、盗難補償、対物超過修理費用特約、弁護士費用特約、旧車専門店までのレッカー距離なども確認しましょう。

一般的な自動車保険で市場価格に見合う車両保険金額を設定できない場合は、代理店への個別相談や、加入条件を満たすクラシックカー向け保険も比較候補になります。

引受可否や保険料・補償範囲は保険会社と契約条件によって異なります。複数社から同じ条件で見積もりを取り、最新の約款・重要事項説明書を確認したうえで判断してください。

よくある質問

※本記事は、筆者の個人的な契約例と2026年6月時点で確認できる一般的な情報をもとに作成しています。特定の保険商品への加入を推奨・勧誘するものではありません。保険料、引受可否、車両保険金額、補償範囲、特約の名称・限度額、ロードサービスの内容は、保険会社、契約者、車両、保険始期日などによって異なります。契約前に必ず保険会社または代理店へ確認し、最新の約款・重要事項説明書をご確認ください。

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